巻頭言

小柳　雅司（ビデオリサーチコミュニケーションズ）

巻頭言の左頁には「日本世論調査協会倫理綱領」がある。その１．には「正しい手続きと科学的な方法で実施する」、２．には「技術や作業の水準向上に絶えず努力する」とある。「世論調査」は、「科学的」でなければいけない。また、調査水準維持・向上のための「努力」も必要である。この観点で、「世論調査」を改めて考えてみたい。

「世論調査」は「世論」を知るための手段であるから、「世論調査」（と称するもの）の結果が必ずしも正解である（正解に近似する）というものではない。言い換えると、その手段の正当性、有効性は調査結果から説明できるものではなく、そのプロセスからでしか説明ができない。だからプロセスが「科学的」でなければいけない。

しかし、「科学的」であったと言える旧来の「世論調査」（住民基本台帳から無作為抽出された標本への訪問面接調査）は、調査環境の悪化による回収率の低下など様々な問題が生じ、その手法は電話帳からの無作為抽出による電話調査、さらにＲＤＤ調査へと変遷してきた。
では、これらの新たな調査は「科学的」なのだろうか？

各調査方法へ移り変わる際にも再三再四議論はあったが、正直なところ調査対象者集団、母集団構成、標本抽出、調査不能の管理に真摯に向き合ってきた旧来の「世論調査」から見れば、疑問符がすべて払拭されたものではない。言い換えれば、様々なジレンマの中で実施されているものが今の「世論調査」であると言えるのではないだろうか。

しかし、タイムマシーンで過去に戻ることはできない。また、そのような中でも調査環境はどんどん変化し、現在利用されているＲＤＤ調査などの「世論調査」も様々な課題が内在し、さらに大きくなりつつある。
昨今、「世論調査」においてもマーケティング・リサーチで利用されるＷｅｂ調査、ウエイト補正、ＳＮＳやログ情報の利活用などの話題を聞くようになった。「世論」をより正確に捉える手法としての「世論調査」を、様々な観点から研究・議論することは必要不可欠なことだと思う。

経営的視点では、イノベーションには「既存の知」と「新たな知」の組み合わせが必要だとも言われる。新たな「世論調査」方法を確立するには、もっともっと広い分野・領域からヒントを得る必要があるかもしれない。

いずれにしても、何が「科学的」なのか、何をどう「努力」すれば「世論調査」として成り立つのか。「世論調査」に携わる者の矜持が問われているように思う。

この巻頭言は「よろん」132号に掲載されました。